Eric Mason
2023年の世界市場規模が110億ドルを超え、2030年までに年平均成長率（CAGR）15%以上で拡大すると予測されている認知機能強化技術（Cognitive Enhancement Technologies, CETs）は、人類が長らく夢見てきた「脳の潜在能力の最大限の活用」という願望を現実のものとしつつあります。脳の働きを最適化し、記憶力、集中力、学習能力、創造性といった認知機能を向上させることを目指すこれらの技術は、医療分野から個人のパフォーマンス向上に至るまで、幅広い領域で革新的な可能性を秘めています。しかし、その技術がもたらす恩恵の裏には、倫理、安全性、社会公平性といった深刻な課題が潜んでいます。本稿では、CETsの現状、可能性、そしてその影の部分に深く切り込み、その未来への道筋を探ります。
序論：脳の潜在能力を解き放つ探求
人間の認知能力は、記憶、学習、集中、問題解決、意思決定、さらには創造性や共感といった多岐にわたる機能を含みます。これらの能力を向上させようとする試みは、古くから瞑想や特定のハーブの使用、記憶術の工夫といった形で存在してきましたが、21世紀に入り、神経科学、情報科学、工学の飛躍的な進歩により、その方法は劇的に変化しました。薬理学的介入、非侵襲的脳刺激、デジタルツール、さらには脳とコンピュータを直接繋ぐブレイン・コンピューター・インターフェース（BCI）といった現代の認知機能強化技術（CETs）は、これまでの人類が経験したことのないレベルで脳の機能を最適化し、あるいは拡張する可能性を秘めています。
現代社会は、情報過多、複雑な意思決定の連続、そして絶え間ない競争といった特徴を持ちます。このような環境下で、学業、職業、さらには日常生活において優位に立ちたいという個人の欲求は高まる一方です。CETsは、アルツハイマー病やADHD（注意欠陥・多動性障害）のような神経疾患の治療といった医療応用から、健康な個人の学習効率向上、集中力の維持、ストレス耐性の強化、さらには創造性の刺激に至るまで、幅広い領域での応用が期待されています。特に、STEM分野（科学、技術、工学、数学）や高ストレス環境下の専門職（パイロット、外科医、トレーダーなど）では、これらの技術が生産性や安全性を向上させるツールとして注目されています。
しかし、その急速な発展は、同時に新たな疑問と課題を提起しています。私たちは、どこまで脳を「改造」することを許容すべきなのでしょうか。その恩恵は誰が享受し、誰が取り残されるのでしょうか。技術の進歩が先行する中で、倫理的、法的、社会的な枠組みの整備が喫緊の課題となっています。
認知機能強化技術の多様な地平
認知機能強化技術は、そのアプローチにより大きくいくつかのカテゴリに分類できます。それぞれが異なる作用メカニズムと潜在的な効果、そしてリスクを持っています。
薬理学的アプローチ：スマートドラッグの台頭と多様化
「スマートドラッグ」や「向知性薬（Nootropics）」と呼ばれる薬剤は、脳内の神経伝達物質の活動を調整したり、脳血流を改善したりすることで、認知機能を向上させることを目的としています。最もよく知られているのは、ADHD治療薬として処方されるメチルフェニデート（リタリン、コンサータ）や、ナルコレプシー治療薬であるモダフィニル（プロビジル）です。これらは、中枢神経系を刺激し、覚醒度を高め、集中力、注意力を向上させる効果が報告されており、一部の学生やビジネスパーソンの間で、医師の処方なしに「オフレーベル使用」（適応外使用）が広がっています。2022年の調査では、欧米の大学生の約10～20%が学業成績向上のためにこれら薬剤を使用した経験があると報告されています。
また、ピラセタムなどのラセタム系薬剤は、一般的に「真の向知性薬」とされ、神経細胞間の情報伝達を促進することで、記憶力や学習能力の改善を謳っています。これらの多くは、副作用が比較的少ないとされていますが、その効果についてはまだ科学的根拠が不足している場合も少なくありません。さらに、バコパ・モニエラ、イチョウ葉エキス、クレアチン、オメガ3脂肪酸（DHA/EPA）といったハーブ由来のサプリメントや栄養補助食品も、記憶力や集中力の改善を謳って流通しています。これらの多くは、医薬品としての厳格な承認プロセスを経ていないため、安全性や長期的な影響については、まだ不明な点が多いのが現状です。
非侵襲的脳刺激：脳の直接操作と新たな可能性
非侵襲的脳刺激技術は、電磁波や電流を用いて脳の特定の領域を直接刺激し、神経活動を調整することで認知機能の向上を図るものです。侵襲的な手術を伴わないため、比較的リスクが低いとされ、近年研究が急速に進んでいます。主要な技術として、経頭蓋直流電気刺激（tDCS）、経頭蓋磁気刺激（TMS）、そして新たに注目される経頭蓋交流電気刺激（tACS）が挙げられます。
- tDCS（経頭蓋直流電気刺激）： 頭皮に弱い直流電流を流すことで、脳の皮質興奮性を変化させます。陽極刺激は神経活動を促進し、陰極刺激は抑制する傾向があります。集中力、記憶力（特にワーキングメモリ）、言語学習能力、意思決定能力の向上が研究されており、比較的安価なデバイスが個人向けにも販売されています。しかし、効果の再現性や最適化された刺激プロトコル、長期的な安全性の基準が確立されていないという問題があります。オンラインフォーラムでは、自己実験の情報交換が活発に行われています。
- TMS（経頭蓋磁気刺激）： 強い磁場を用いて頭蓋骨を透過させ、脳細胞に誘導電流を発生させることで神経活動を活性化または抑制する技術です。うつ病、強迫性障害、片頭痛の治療にすでに承認されているほか、脳卒中後のリハビリテーションや、健常者の認知機能（例：運動学習、言語、ワーキングメモリ）改善への応用も研究されています。tDCSよりも精密な刺激が可能ですが、デバイスが高価であり、専門的な知識と環境が必要です。稀にけいれん発作のリスクも報告されています。
- tACS（経頭蓋交流電気刺激）： 脳波の特定の周波数に合わせて交流電流を流すことで、脳の自然なリズムを同期させ、特定の認知機能を調整することを目指します。例えば、ガンマ波刺激によるワーキングメモリの改善や、シータ波刺激による創造性の向上などが研究されていますが、まだ臨床応用には至っていません。
デジタル認知訓練とニューロフィードバック：脳のトレーニング
ゲームやアプリを用いたデジタル認知訓練（「脳トレ」）は、特定の認知スキル（例：ワーキングメモリ、注意、処理速度、柔軟性）を繰り返し訓練することで、その能力を向上させることを目指します。Lumosity、CogniFit、BrainHQなどのプラットフォームが有名で、数千万人のユーザーが利用しているとされます。しかし、その効果については科学界で議論が続いています。一部の研究では特定の訓練タスクでの改善が見られるものの、それが訓練されたタスク以外（例：日常生活での問題解決能力）に転移する「汎化効果」があるかどうかは不明瞭であり、プラセボ効果の可能性も指摘されています。
ニューロフィードバックは、脳波（EEG）、機能的MRI（fMRI）、または近赤外線分光法（fNIRS）を用いて自身の脳活動をリアルタイムで視覚化し、意識的にそのパターンを調整することで、集中力、リラックス状態、感情のコントロール能力などを向上させる訓練です。例えば、集中している時に現れる特定の脳波（例：ベータ波）が増えるように訓練したり、リラックス状態を示すアルファ波を増やす訓練をしたりします。ADHD、不安障害、てんかんの治療に応用されるほか、健康な個人のパフォーマンス向上（例：アスリートの集中力、音楽家の演奏能力）にも期待が寄せられています。特に、瞑想やマインドフルネスの実践と組み合わせることで、深い自己認識と脳の最適化を図るアプローチも注目されています。
| 技術カテゴリ | 主な作用メカニズム | 主な期待効果 | 主な懸念点 |
|---|---|---|---|
| 薬理学的薬剤 （スマートドラッグ・向知性薬） |
神経伝達物質の調整、脳血流改善、神経細胞の栄養供給 | 集中力向上、覚醒度維持、記憶力改善、学習能力向上、疲労軽減 | 副作用（心血管系、精神系）、依存性、乱用リスク、長期安全性、倫理問題（認知ドーピング）、品質管理 |
| 非侵襲的脳刺激 （tDCS, TMS, tACS） |
脳の神経活動の直接操作（興奮性・抑制性の調整、脳波同期） | 学習能力、記憶力、意思決定能力の改善、気分調整、運動機能の回復 | 効果の再現性（個人差大）、安全性（火傷、けいれん、頭痛）、デバイスの誤用、専門家による指導の必要性 |
| デジタル認知訓練 | 反復的な認知タスク訓練、神経可塑性の誘発 | ワーキングメモリ、注意力の向上、処理速度、柔軟性 | 効果の汎用性（日常への転移）、プラセボ効果、科学的根拠の不足（誇大広告）、エンターテイメント性との区別 |
| ニューロフィードバック | 脳波（または脳活動）のリアルタイム可視化と自己調整訓練 | 集中力、リラックス能力の向上、ストレス軽減、感情制御、パフォーマンス最適化 | 効果の個人差、専門家による指導の必要性、コスト、トレーニング時間、適切なプロトコルの選択 |
| ブレイン・コンピューター・インターフェース（BCI） | 脳活動と外部機器の直接接続 | 思考による機器操作、コミュニケーション補助、感覚入力（将来的に認知機能拡張） | 侵襲性、倫理問題（プライバシー、自己認識）、技術的課題、高コスト（医療用途が主） |
約束された未来：医療応用とパフォーマンス向上
CETsは、単なるSFの夢物語ではなく、すでに現実世界で具体的な恩恵をもたらし始めています。その可能性は、医療分野から健康な個人の能力向上、さらには社会全体の生産性向上にまで及びます。
医療分野における革新
最も明確で緊急性の高い応用は、神経疾患や精神疾患の治療です。ADHDの患者が処方薬によって集中力を取り戻し、衝動性を抑制することで、学業成績の向上や社会生活の質の改善が報告されています。また、アルツハイマー病の初期段階における記憶力低下の抑制、脳卒中後のリハビリテーションにおける運動学習の促進、パーキンソン病の運動症状の改善、慢性疼痛の緩和、そしてうつ病や不安障害に対するTMS治療などは、すでに臨床現場で効果を上げているか、大規模な臨床試験が進んでいます。特に、個別化医療の進展と組み合わせることで、患者一人ひとりの脳の状態や遺伝的プロファイルに基づいた、より効果的で副作用の少ない治療法の開発が期待されています。これらの技術は、患者とその家族にとって、希望の光となっています。
健康な個人のパフォーマンス向上
医療応用とは別に、健康な個人が自身の能力を最大限に引き出すためにCETsを利用するケースが増加しています。例えば、大学の試験期間中に集中力を高め、情報を効率的に処理するためにスマートドラッグを使用する学生や、複雑なプロジェクトに取り組む際に思考の明晰さを維持し、疲労を軽減するためにtDCSデバイスを試すビジネスパーソンがいます。また、パイロット、外科医、軍事要員といった高度な集中力、迅速な意思決定、ストレス耐性を要する職業において、疲労回復、反応速度向上、警戒心維持を目的とした研究も進められています。アメリカ国防高等研究計画局（DARPA）は、兵士の認知能力向上を目指す研究に多額の投資を行っています。
スポーツ分野では、プロのアスリートが反応時間の短縮、戦略的思考の向上、集中力の維持、プレッシャー下でのパフォーマンス安定化を目指して、非侵襲的脳刺激やニューロフィードバック、特定のサプリメントを試す例が増えています。eスポーツの分野でも、認知機能の最適化が勝敗を分ける重要な要素とされ、CETsへの関心が高まっています。これらの応用は、個人の生産性向上だけでなく、社会全体のイノベーション推進、経済成長、さらには人類の可能性を拡張する上でも寄与しうるとして注目されています。
潜む危険：倫理的ジレンマ、安全性、社会的不平等
CETsの魅力的な約束の裏側には、深刻な危険性と倫理的課題が潜んでいます。これらの問題に適切に対処しなければ、技術の恩恵が限定的になるだけでなく、社会に新たな分断と問題を生み出す可能性があります。
安全性と健康リスク：未知の領域への挑戦
多くのCETs、特にスマートドラッグのオフレーベル使用や、市販されている非侵襲的脳刺激デバイスについては、長期的な安全性データが極めて不足しています。スマートドラッグのオフレーベル使用は、心血管系の問題（高血圧、心悸亢進）、精神的な副作用（不安、うつ、精神病エピソード、幻覚）、不眠、食欲不振、そして深刻な依存性といったリスクを伴います。特に、依存性のある中枢神経刺激薬を医師の監督なしに乱用することは、身体的・精神的な健康に壊滅的な影響を与える可能性があります。また、脳刺激デバイスの誤った使用（例：不適切な電極配置、過度な電流強度、長時間の使用）は、皮膚の火傷、頭痛、めまい、吐き気、集中困難、さらにはけいれんを引き起こす可能性も指摘されています。市販されている安価なデバイスの中には、品質管理が不十分なものも存在し、専門家の監督なしでの使用は、予測不能な結果を招く恐れがあります。脳という極めて複雑でデリケートな臓器への介入であるため、どのような小さな介入であっても、長期的な影響については慎重な評価が必要です。
倫理的ジレンマ：公平性、人間の本質、そして自己認識
CETsの普及は、社会における公平性の問題を深刻化させる可能性があります。高価な技術や処方薬にアクセスできる人々（富裕層、特定の国の国民）が、そうでない人々よりも学業や職業で優位に立つ「認知能力のドーピング」が生じるかもしれません。これは、元々の能力や努力ではなく、技術へのアクセスによって人生の機会が左右される「認知能力の格差（Cognitive Divide）」を生み出し、社会経済的格差をさらに拡大させ、機会の不平等を助長する恐れがあります。例えば、一部の企業が従業員にCETsの使用を推奨・要求するような事態になれば、個人の自由意思や選択の権利が脅かされる「認知能力の強制」の問題も浮上します。
また、「人間の本質」に関する哲学的問いも浮上します。私たちはどこまで自分たちの脳を「改善」すべきなのでしょうか。人工的な手段で能力を向上させることが、人間の努力、達成感、そして自己としての真正性の価値を損なうことはないのでしょうか。「ありのままの自分」とは何か、強化された「私」は依然として「私」なのか、といった自己認識の問題も深まります。集中力や記憶力が常に最適化された社会は、退屈や困難から学ぶ機会を奪い、創造性、共感、直感といった他の重要な人間的特性を疎かにする可能性もあります。これは、スポーツにおけるドーピング問題の延長線上にある、より広範な議論を必要とします。
さらに、個人のプライバシーとデータセキュリティの問題も極めて重要です。脳活動を測定・分析するデバイスやサービスが増えるにつれて、個人の思考、感情、意図に関する機密データが大量に収集されることになります。これらのデータがどのように管理され、誰に共有されるのか、サイバー攻撃や悪用されるリスクはないのかといった懸念は、規制当局や社会全体で真剣に議論されるべき課題です。脳データは個人の最も内密な情報であり、その保護は基本的人権に関わる問題です。これらの情報が保険会社、雇用主、政府機関などに利用されることで、個人の差別や監視につながる可能性も否定できません。
規制の迷宮：現状と課題
CETsの急速な発展は、既存の規制枠組みが追いつかないという課題を浮き彫りにしています。薬剤、医療機器、サプリメント、消費者向けガジェット、デジタルソフトウェアといった多様な形態を持つCETsは、一律の規制を適用することが困難です。この「規制の迷宮」は、消費者の安全と権利を保護する上で大きな障壁となっています。
各国における規制の現状と空白
米国では、FDA（食品医薬品局）が薬剤や一部の医療機器を厳しく規制していますが、tDCSデバイスのような消費者向け製品の多くは「ウェルネスデバイス」や「リサーチツール」として分類され、医療機器としての厳格な承認プロセスを経ずに販売されています。これにより、効果の科学的根拠や安全性に関する検証が不十分なまま市場に出回るケースが少なくありません。欧州でも同様に、一部のデバイスはCEマークを取得していますが、その取得基準が必ずしも医療機器と同等ではないため、消費者が製品の医療的な有効性を誤解するリスクがあります。また、スマートドラッグの個人輸入は多くの国で許可されていますが、その品質や含有量、有効性は保証されず、偽造品や有害物質が混入しているリスクも指摘されています。
日本では、医薬品医療機器等法（薬機法）に基づき、薬剤や医療機器が規制されています。スマートドラッグの多くは日本では未承認であり、個人輸入による入手は可能ですが、品質や安全性は保証されません。脳刺激デバイスについても、医療用途以外の目的での使用に関する明確なガイドラインは不足しているのが現状です。サプリメントや健康食品については、食品衛生法や健康増進法によって規制されますが、その機能性表示については科学的根拠の提出が求められるものの、医薬品ほどの厳格な審査は行われません。このような規制の空白や曖昧さが、消費者の誤解や不適切な使用、そして健康被害のリスクを高めています。
今後の規制課題と国際協力の必要性
CETsに関する規制は、以下の主要な課題に直面しています。
- 定義の明確化： 「医療機器」と「ウェルネス製品」、「サプリメント」の境界線が曖昧であり、どのような製品にどのような規制を適用すべきかという定義が国際的に確立されていません。特に、自己使用を前提としたデバイスやソフトウェアの増加は、この問題をさらに複雑にしています。
- 安全性と有効性の評価基準： 特に消費者向けデバイスやサプリメントについて、科学的に検証された安全性と有効性の評価基準を確立し、製品表示の透明性を確保する必要があります。誇大広告や誤解を招く情報から消費者を保護するための法規制の強化が求められます。
- 倫理的ガイドラインの策定： 非医療目的での認知機能強化の利用に関する倫理的ガイドライン、例えば教育機関や職場での使用に関する規範、アスリートの「認知ドーピング」に関するルール策定が急務です。また、脳データのプライバシー保護と悪用防止のための法整備も不可欠です。
- 国際的な協調： インターネットを通じて国境を越えて流通する製品が多いため、各国が連携し、国際的な規制基準や情報の共有メカニズムを構築することが不可欠です。WHOやOECDなどの国際機関が主導し、グローバルな課題に対応するための枠組みを強化する必要があります。
世界保健機関（WHO）や国際神経倫理学会（International Neuroethics Society）のような国際機関は、CETsに関する倫理的・規制的課題について議論を深め、加盟国や研究者に対して指針を提供しようと試みています。2019年には、WHOが「AIとグローバルヘルスの倫理的ガイドライン」を発表するなど、新技術への対応を強化しています。しかし、技術の進歩のスピードに追いつくためには、より迅速で柔軟な対応と、多分野にわたる専門家による継続的な対話が求められています。
Reuters: Cognitive Enhancement Market Forecast (外部サイト)
市場動向と投資の加速
CETs市場は、テクノロジーの進歩と消費者需要の高まりにより、急速な成長を遂げています。特に、世界的な高齢化社会における認知症予防への関心の高まり、競争社会におけるパフォーマンス向上への圧力、そしてデジタルヘルスケア分野への大規模な投資が、この市場を牽引しています。2023年の市場規模110億ドルは、すでに主要なヘルスケア分野に匹敵する規模であり、2030年までのCAGR15%以上という予測は、その成長ポテンシャルの高さを物語っています。
主要プレイヤーとイノベーションの動向
製薬業界は、ADHDやアルツハイマー病、パーキンソン病といった神経変性疾患治療薬の研究開発に多大な投資を行っています。特に、アミロイドβやタウタンパク質といった特定のターゲットに作用する薬剤や、神経保護作用を持つ新たな作用機序を持つ薬剤の開発が注目されています。大手製薬会社だけでなく、バイオベンチャー企業もこの分野で革新的なソリューションを模索しています。
一方、テクノロジー企業は、ウェアラブルデバイス、AIを活用した個別化された認知訓練プログラム、そしてユーザーフレンドリーな脳刺激デバイスの開発に注力しています。FitbitやApple Watchのようなスマートウォッチが脳波測定機能を取り入れる動きや、AIが個人の学習パターンを分析し、最適な訓練カリキュラムを提供するデジタルセラピューティクス（DTx）が注目されています。スタートアップ企業の中には、VR/AR技術と組み合わせた没入型認知訓練（例：仮想現実空間での記憶力ゲーム）や、ゲーミフィケーションを取り入れたニューロフィードバックシステムを開発する企業も現れており、エンターテイメントと健康管理の融合が進んでいます。
さらに、イーロン・マスク氏のNeuralinkに代表されるブレイン・コンピューター・インターフェース（BCI）は、まだ初期段階ではありますが、将来的には認知機能の直接的な拡張を可能にする究極のCETsとして、技術革新のフロンティアを切り開いています。BCIは、思考だけでロボットアームを動かしたり、コンピューターを操作したりといった医療応用から始まり、将来的には記憶のアップロードやダウンロード、新たな感覚の付与、さらには知能の増幅といったSFのような世界を現実にする可能性を秘めています。
投資家もまた、この分野の計り知れない潜在能力に注目しています。ベンチャーキャピタルは、革新的なCETsを開発するスタートアップに積極的に資金を投じており、脳科学とAI、ビッグデータの融合は、次の大きなブレイクスルーを生み出すと期待されています。特に、予防医療やパーソナライズドヘルスケアへの移行が加速する中で、CETsは「健康寿命の延伸」と「QOLの向上」という社会的なニーズに応えるものとして、今後も投資が集まり続けるでしょう。
今後の市場予測と地域別動向
市場調査によると、特にアジア太平洋地域において、CETsの需要が今後数年間で大幅に増加すると予測されています。これは、急速な経済成長、教育への高い投資、そしてデジタル技術の普及が背景にあります。中国やインドなどの巨大市場では、学業競争やキャリアアップへの意識が高く、認知機能強化への需要が顕著です。また、日本をはじめとする先進国では、超高齢化社会の進展に伴い、認知症予防や加齢による認知機能低下を遅らせるための技術への期待が高まっています。
また、COVID-19パンデミック以降、メンタルヘルスやウェルネスへの意識が高まり、ストレス軽減や集中力向上を目的としたCETsへの関心も世界的に増加しました。リモートワークの普及も、自己管理や生産性維持のためのCETsの利用を促進する要因となっています。しかし、前述の規制の明確化や安全性への懸念、そして倫理的課題が、市場成長の足かせとなる可能性も指摘されており、これらの課題にどのように対応していくかが、市場の持続的な成長を左右する鍵となるでしょう。
未来への展望：バランスの取れたアプローチを求めて
認知機能強化技術は、私たちの脳の可能性を再定義し、人間の生活の質を向上させる計り知れない潜在力を秘めています。アルツハイマー病で失われた記憶を取り戻し、ADHDの子供が学校で成功し、健康な個人が自身の能力を最大限に発揮できる未来は、手の届くところに来ています。しかし、その力を解き放つためには、科学的探求、倫理的熟慮、そして社会的な対話が不可欠です。
私たちは、CETsを単なる「魔法の薬」や「手っ取り早い解決策」としてではなく、医療や自己改善のための強力なツールとして、その恩恵とリスクを冷静かつ批判的に評価する必要があります。そのためには、科学者、倫理学者、政策立案者、産業界、そして一般市民が協力し、以下の点に取り組むべきです。
- 透明性と教育： CETsの効果、リスク、限界について、正確で偏りのない科学的根拠に基づいた情報を提供し、一般市民の知識とリテラシーを高めること。特に、メディアや広告による誇張された表現に注意を促す必要があります。
- 厳格な研究と検証： 商業的な圧力に左右されない独立した研究機関が、長期的な安全性と有効性に関する厳格な臨床試験を実施すること。特に、健康な個人への影響については、より多くのデータが必要です。
- 参加型倫理と市民参加： 技術開発の初期段階から、多様なステークホルダー（患者、消費者、専門家、哲学者、社会学者など）が参加する倫理的議論の場を設け、社会的に許容される利用範囲とルールを合意すること。これは「ニューロライツ（脳の権利）」といった新たな権利概念の議論にも繋がります。
- 柔軟かつ堅牢な規制： 技術の進歩に迅速に対応しつつ、消費者の安全と公平性を保護するための、柔軟かつ堅牢な法的・規制的枠組みを国際的な協調のもとで構築すること。グレーゾーンの製品やサービスに対する明確なガイドラインが求められます。
- 社会的不平等の是正： 技術へのアクセス格差が新たな社会的不平等を生み出さないよう、政策的な介入や補助制度の検討も必要です。CETsの恩恵が広く社会全体に行き渡るような仕組みを考えるべきです。
脳の彼方へと広がる認知機能強化の旅は、人類にとって最も挑戦的で、同時に最も可能性に満ちた冒険の一つです。その道のりを安全かつ公平に進むためには、私たち一人ひとりの知恵と責任が試されることになるでしょう。真の進歩とは、技術の発展だけでなく、それがもたらす社会的な影響全体を深く考慮し、人間中心のアプローチを維持した上で達成されるものです。